地震に備えてマンションにも耐震補強を

地震大国日本ではいつどこで大きな地震が起こっても不思議ではありません。大きな地震で建物が倒壊し人が下敷きになってしまったり建物自体が傾いてしまい住めなくなったりする事例も多数出ています。分譲マンションは大きな買い物でありローンが残っている方も多いです。その住居が使えなくなったり改修にまた多額の費用がかかったりすると二重ローンに苦しむ方も出てきます。マンションの耐震補強はそんな被害を軽減するために必須です。耐震診断は各自治体が行っています。その結果によっては耐震補強が必要になります。81年までの建物なら旧耐震基準、81年以降の建物には新耐震基準が適応されていますがこれだけでは十分ではありません。マンションの管理者と住民が十分に話し合いながらきちんと補強することが望ましいです。しかし耐震補強には多額の資金がかかります。その点も踏まえて話し合いを持つことが大切です。

マンションの耐震補強に朗報

地震大国の日本におきましては、地震対策に向けて、色々と、取り組んでいる事も多いのではないかと考えられます。一番対策が必要となる、建築物ですが、築30年以上の建物に関しましては、万全を期する必要が有るのではないかと考えます。戸建て住宅にかんしましてもそうですが、マンションなどには、特に必要ではないかと思われます。最近の新しく建設されたマンションに関しましては、免震や、耐震の工法が用いられており、幾分かは安心かと考えます。いつどこで起きても、不思議ではない状態になっていますので、調査を進めて、必要で有れば、耐震補強をしておく方が、賢明かと考えます。マンションの耐震補強となりますと、予算の面に関しまして莫大な費用が掛かってくると思われるのですが、最近その費用も大分抑えて補強する事が出来るようになった方法があるようです。鉄骨のコンクリートの柱に強度の高いテープを巻くことにより、補強が出来るといった方法です。

マンションの耐震補強

マンションは集合住宅であるため、耐震補強工事を行うとなると室内から行うことは難しいと言えます。従って室外からの補強工事を行う必要があります。またマンションの場合一定の期間が過ぎれば大規模な修繕工事を行う場合があるため、そのときに合わせて耐震補強工事も行えば費用が抑えやすくなります。さらに室外からの工事であるため居住者の基本的な生活には影響を与えないとしても、建物に足場を組んだりして視界が悪くなったり、太陽の光がさえぎられたりすることがあるかもしれません。工期が延長してしまわないように、業者には可能な限り最短での納期を提示してもらい、実際に予定通りに進めてもらえるように業者と一緒にスケジュールを組んでみてください。マンションの規模により耐震補強工事費用には幅がありますが、高額になる傾向があります。